気象観測サービスのメリットはこんなにたくさんあります

効果的な気象観測サービスの活用法

1993年に気象業務法の一部改正が行われ、国は気象庁の保有する情報を民間の気象観測サービス事業者に公開し、支援するための業務を開始しました。このためこれ以降、民間予報会社や気象予報士が多数誕生し、届け出して許可をうければ気象予報の業務が可能になりました。また気象観測の施設についても許可制となりました。気象庁のデータはスーパーコンピュータで処理されると直ちに各事業者に贈られるため、気象庁の発表の時間に関係なく独自のタイミングで予報を出すことが出来ます。ただし注意報と警報については人命や財産の被害に結びつく重大な予報であるため、国の責任で気象庁が行うことになっています。乱立していた気象関連サービス事業者の伸びは現在落ち着きを見せ始め淘汰の時期に差し掛かっていますが、利用者にとって効果的なサービスの選択や活用法はどんなものでしょう。

気象サービスの選び方について考えよう

たくさんある気象観測予報サービスですが、どのような点に注意して選べばよいでしょう。台風が接近している時に、各地の個人の撮影した写真がインターネットにアップされることで、身近な危険を知った経験をしたことがある方は多いのではないでしょうか。全体的な天気図や今後の予想を把握する際には気象庁が発表する予報は大変有効ですが、細かい地域ごとの情報が得られないのがネックです。自分が加入している気象サービスを利用している人が多いほど、きめ細かい現地情報を逐次入手することが可能になります。また地域に独自の観測施設があれば信頼性の高い地域に密着した情報を、短いサイクルで利用者に提供出来ます。自分の地域に観測施設が充実していて利用者が多いところを選ぶのは賢い方法と言えるでしょう。

独自の気象サービスが充実してきています

気象サービスの伸びが落ち着いた昨今、各事業者はますます独自性のあるサービスを打ち出してユーザーを獲得しようとしています。「成人式の雨の確率」など地域のイベントの天気を予報したり、山や海の天気、花見情報、花粉情報などユーザーや地域に密着したサービスが充実しています。またボイスによる情報提供や、利用者参加型の予報、チャット機能などが利用できるところもあります。災害に遭って電気が止まるとテレビ等から情報を得られなくなります。スマホに気象アプリを入れておけば、いざという時に身近な情報を得ることが出来、役に立つことは間違いありません。無料で利用できる範囲も幅広くなってきており充分に役に立ちます。自分や家族の身を守るために気象予報サービスを賢く利用することをお勧めします。